エスエス製薬株式会社

直販システムを支える物流

2015年に創立250周年を迎えるエスエス製薬は、一般用医薬品メーカーとして開発、マーケティング、営業、生産、物流の各部門が連携し、全国の薬局薬店に直接販売するシステムをとっている。そして、このシステムを支えるため物流は、東日本物流センター(栃木県)、大阪物流センター(大阪府)、北海道物流センター(北海道)、九州物流センター(福岡県)の4拠点より全国販売店約4万店舗へ向けて当日、翌日配送を実現している。

4つの物流センターのうち東日本物流センターは1万パレット以上の保管能力を有しており、マザーセンターとしての機能を果たしている。そして常に各物流センターの在庫量と出荷量の状況を監視しながら適正量の在庫供給に努めている。また各拠点間の在庫移動には北海道、九州向けの長距離フェリー・内航海運、JR貨物を利用するなど、物流のグリーン化も進めている。現在、長期的なSCM構想、医薬品のトレンドも踏まえ、さらなる効率的な拠点戦略を模索しているところだ。

エスエス製薬では栄養ドリンク、風邪薬、アレルギー性鼻炎薬など製品によって出荷量の繁閑格差がある。こういった季節波動、新製品投入の要請、プロモーション展開による物量変化に対し物流部門は適切に対応することが求められる。また、卸を介さない直接販売のメリットは、各販売店のニーズに応じた店頭提案を展開できることであるが、同時に各小売企業の流通機能が進化する中で物流に対する要望も高度化している。そのため、物流部門は各ステークホルダーとのコミュニケーションを図り、各販売店の要望に応えるべく最適な物流を実現している。この20年間で薬局薬店の業態は大きく変化したが、いつでも、どこでも医薬品を必要とする生活者に不便がないように製品をお届けする姿勢に変わりはない。

さらに、東日本大震災の経験から、BCP(事業継続計画)にも力を入れている。震災時は福島県に主力製品の生産工場があったことから大きな被害を受けた。その教訓を生かし、生産・物流体制の強化を進めている。

環境への取り組みとして各物流センターでISO14001の認証を取得している。また、独自のEHS基準を設け、各物流センター同士が相互監査を行うことで継続的な安全衛生の向上に取り組んでいる。改善活動については自社、業務委託先に関わらず提案に対し褒賞する制度を設けており、2014年度は530案件を目標としている。

コンプライアンス・セキュリティ面に関し、医薬品業界では企業のグローバル化、サプライチェーンの規制強化が進んでおり、エスエス製薬もベーリンガーインゲルハイムグループの一員として、欧米での医薬品の法規制に関する動向を注視している。物流面では、日本では現在法制化されていないが、GDP(輸送・保管過程における医薬品の品質を確保することを目的とした基準)への対応が重要になってくる。温度管理、防虫・防鼠対策など衛生面、トレーサビリティなどについて医薬品に対する信頼性を損なわないよう厳しくチェックしている。物流部管理グループの森憲史・マネージャーは、「一般的に欧米で求められている基準は、偽造医薬品など犯罪防止の観点を持った対策が必要なため、現在の日本の物流業界のスタンダードに比べ厳しいものが多い。今後の動向を見据え、すぐに変規制に沿った物流システムへ改善していけるよう体制強化を進めている」と話している。

※インタビュー:2015年1月当時
数字や役職・名称等は、2015年1月当時の情報を使用しています。
※2017年度よりエスエス製薬はサフィノグループとなりました。

関連サイト

オフィシャルサイト :
http://www.ssp.co.jp/

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